- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産……………定額法又は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～47年
車両運搬具 4年
工具、器具及び備品 3～17年
(2)無形固定資産……………定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/27 15:09 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
(注) 上記のうち、ソフトウエアの当期増加額は基幹システム更新及びその周辺ツール開発に伴うものであります。
2019/06/27 15:09- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) 重要な引当金の計上基準
2019/06/27 15:09- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
(2)無形固定資産……………定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3.引当金の計上基準
2019/06/27 15:09- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
2019/06/27 15:09
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