建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 9年～50年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/18 15:43

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	18,216千円
その他	361千円

2014/06/18 15:43

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	106,113千円
土地	488,640千円

担保付債務

2014/06/18 15:43

#4 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物 名古屋西部事務所取得費用 31,584千円
有形固定資産のリース資産 基幹システム導入費用 29,538千円

2014/06/18 15:43

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/18 15:43