ソフトウエア
連結
- 2018年3月31日
- 2547万
- 2019年3月31日 -94.29%
- 145万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8~10年
工具、器具及び備品 4~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
(自社利用目的のソフトウエア)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/07/01 14:43 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2019/07/01 14:43
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 工具、器具及び備品 -千円 5,688千円 ソフトウエア - 12,945 商標権 - 470 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/07/01 14:43
(注)1.評価性引当額が、146,735千円減少しております。この減少の主な内容は、子会社において債務保証引当金を戻入れたことにより、将来減算一時差異が減少したことによるものです。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) たな卸資産 2,994 3,177 ソフトウエア 378 2,852 債務保証損失引当金 123,756 17,732
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ロ.無形固定資産(リース資産を除く)2019/07/01 14:43
(自社利用目的のソフトウエア)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)無形固定資産(リース資産を除く)2019/07/01 14:43
(自社利用目的のソフトウエア)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。