パス（3840）のソフトウエアの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1213万
- 2010年3月31日 +2.68%
- 1245万
- 2010年12月31日 -34.02%
- 821万
- 2011年3月31日 +17.74%
- 967万
- 2011年6月30日 -17.38%
- 799万
- 2011年9月30日 +45.57%
- 1163万
- 2011年12月31日 -13.7%
- 1004万
- 2012年3月31日 -14.54%
- 858万
- 2012年6月30日 -13.71%
- 740万
- 2012年9月30日 -15.88%
- 623万
- 2012年12月31日 -1.7%
- 612万
- 2013年3月31日 +202.91%
- 1855万
- 2013年6月30日 -5.66%
- 1750万
- 2013年9月30日 -6%
- 1645万
- 2013年12月31日 -6.38%
- 1540万
- 2014年3月31日 -95.44%
- 70万
- 2014年6月30日 -5.26%
- 66万
- 2014年9月30日 -3.6%
- 64万
- 2014年12月31日 -7.79%
- 59万
- 2015年3月31日 -6.25%
- 55万
- 2015年6月30日 -6.67%
- 51万
- 2015年9月30日 +999.99%
- 4685万
- 2015年12月31日 -10.82%
- 4178万
- 2016年3月31日 -8.56%
- 3820万
- 2016年6月30日 +21.6%
- 4646万
- 2016年9月30日 -29.75%
- 3263万
- 2016年12月31日 -11.95%
- 2873万
- 2017年3月31日 +17.74%
- 3383万
- 2017年6月30日 -2.55%
- 3297万
- 2017年9月30日 -8.66%
- 3011万
- 2017年12月31日 -9.48%
- 2726万
- 2018年3月31日 -6.56%
- 2547万
- 2018年6月30日 -10.36%
- 2283万
- 2018年9月30日 -12.33%
- 2001万
- 2018年12月31日 -14.05%
- 1720万
- 2019年3月31日 -91.54%
- 145万
- 2019年6月30日 +999.99%
- 9311万
- 2019年9月30日 -4.62%
- 8881万
- 2019年12月31日 -4.12%
- 8515万
- 2020年3月31日 -99.88%
- 10万
- 2020年6月30日 -7.62%
- 97,000
- 2020年9月30日 +999.99%
- 306万
- 2020年12月31日 -5.29%
- 290万
- 2021年3月31日 -5.58%
- 274万
- 2021年6月30日 -1.79%
- 269万
- 2021年9月30日 +30.32%
- 350万
- 2021年12月31日 -6.22%
- 328万
- 2022年3月31日 -98.72%
- 42,000
- 2022年6月30日 -19.05%
- 34,000
- 2022年9月30日 -23.53%
- 26,000
- 2022年12月31日 -30.77%
- 18,000
- 2023年3月31日 +999.99%
- 252万
- 2023年6月30日 -6.63%
- 235万
- 2023年9月30日 -6.88%
- 219万
- 2023年12月31日 -7.26%
- 203万
- 2024年3月31日 -7.87%
- 187万
- 2024年6月30日 -8.49%
- 171万
- 2024年9月30日 +75.36%
- 300万
- 2024年12月31日 +57.66%
- 473万
- 2025年3月31日 +31.1%
- 620万
- 2025年6月30日 +8.42%
- 673万
- 2025年9月30日 +22.37%
- 823万
- 2025年12月31日 -6.14%
- 773万
- 2026年3月31日 -39.68%
- 466万
個別
- 2008年3月31日
- 1213万
- 2012年3月31日 -62.78%
- 451万
- 2014年3月31日 -84.43%
- 70万
- 2015年3月31日 -21.05%
- 55万
- 2016年3月31日 -26.67%
- 40万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ロ.無形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 10:39
(自社利用目的のソフトウエア)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #2 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは、会社単位を基準として資産のグルーピングを行っております。2026/06/25 10:39
主に再生医療関連事業、AI・テクノロジー事業及びサステナブル事業については収益性の低下に伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は使用価値を零として算定しております。減損損失の内訳は、建物及び構築物173,385千円、機械装置及び運搬具126,766千円、工具、器具及び備品43,501千円、建設仮勘定192,712千円、のれん181,713千円、ソフトウエア2,433千円であります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
