建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 4～15年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) 長期前払費用
定額法によっております。2018/06/27 15:07

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物		-千円		425千円
機械装置及び運搬具		369		-

2018/06/27 15:07

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物		89,241千円		50,649千円
機械装置及び運搬具		35,699		-

2018/06/27 15:07

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物		4,927千円		90千円
機械装置及び運搬具		647		5,923

2018/06/27 15:07

#5 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	706,180千円	-千円
土地	769,569	-

担保付債務は、次のとおりであります。

2018/06/27 15:07

#6 有形固定資産等明細表（連結）

3.当期減少額の内容は、次のとおりであります。

建物	会社分割による減少	7,212千円
機械及び装置	会社分割による減少	39,697千円
車両運搬具	会社分割による減少	1,838千円
工具、器具及び備品	会社分割による減少	42,013千円
ソフトウエア	会社分割による減少	181,441千円

2018/06/27 15:07

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。なお、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2018/06/27 15:07