コムチュア（3844）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2012年3月31日: 1億1142万
2013年3月31日 -19.92%: 8923万
2014年3月31日 -25.14%: 6680万
2015年3月31日 -18.72%: 5429万
2016年3月31日 +8.52%: 5891万
2017年3月31日 +167.87%: 1億5782万
2018年3月31日 -21.49%: 1億2390万
2018年6月30日 -2.28%: 1億2108万
2018年9月30日 -2.76%: 1億1773万
2018年12月31日 -2.49%: 1億1480万
2019年3月31日 +53.52%: 1億7623万
2019年6月30日 -8.89%: 1億6056万
2019年9月30日 +132.66%: 3億7356万
2019年12月31日 -1.76%: 3億6699万
2020年3月31日 -1.9%: 3億6002万
2020年6月30日 +34.6%: 4億8458万
2020年9月30日 -2.34%: 4億7324万
2020年12月31日 -2.72%: 4億6036万
2021年3月31日 +4.96%: 4億8317万
2021年6月30日 -2.52%: 4億7100万
2021年9月30日 -2.55%: 4億5900万
2021年12月31日 -2.61%: 4億4700万
2022年3月31日 -2.68%: 4億3500万
2022年6月30日 -2.53%: 4億2400万
2022年9月30日 +4.72%: 4億4400万
2022年12月31日 ±0%: 4億4400万
2023年3月31日 +14.41%: 5億800万
2023年6月30日 -2.76%: 4億9400万
2023年9月30日 -3.04%: 4億7900万
2023年12月31日 -2.92%: 4億6500万
2024年3月31日 -3.01%: 4億5100万
2024年6月30日 +5.54%: 4億7600万
2024年9月30日 +22.9%: 5億8500万
2024年12月31日 -2.91%: 5億6800万
2025年3月31日 +13.73%: 6億4600万
2025年6月30日 -1.7%: 6億3500万
2025年9月30日 -2.99%: 6億1600万
2025年12月31日 -2.92%: 5億9800万
2026年3月31日 -3.01%: 5億8000万

個別

2008年3月31日: 5696万
2009年3月31日 +3.18%: 5877万
2010年3月31日 -7.77%: 5421万
2011年3月31日 +32.85%: 7201万
2012年3月31日 +43.34%: 1億323万
2013年3月31日 -18.27%: 8437万
2014年3月31日 -20.83%: 6680万
2015年3月31日 -18.72%: 5429万
2016年3月31日 +8.52%: 5891万
2017年3月31日 +141.8%: 1億4246万
2018年3月31日 -13.75%: 1億2287万
2019年3月31日 +42.71%: 1億7535万
2020年3月31日 +103.54%: 3億5692万
2021年3月31日 +25.83%: 4億4911万
2022年3月31日 -10.04%: 4億400万
2023年3月31日 +11.63%: 4億5100万
2024年3月31日 -11.09%: 4億100万
2025年3月31日 +44.89%: 5億8100万
2026年3月31日 -6.54%: 5億4300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2026/06/25 15:55

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物	3	百万円	-	百万円
工具、器具及び備品	1	〃	-	〃

2026/06/25 15:55

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2026/06/25 15:55