コムチュア（3844）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2012年3月31日: 1億1142万
2013年3月31日 -19.92%: 8923万
2014年3月31日 -25.14%: 6680万
2015年3月31日 -18.72%: 5429万
2016年3月31日 +8.52%: 5891万
2017年3月31日 +167.87%: 1億5782万
2018年3月31日 -21.49%: 1億2390万
2018年6月30日 -2.28%: 1億2108万
2018年9月30日 -2.76%: 1億1773万
2018年12月31日 -2.49%: 1億1480万
2019年3月31日 +53.52%: 1億7623万
2019年6月30日 -8.89%: 1億6056万
2019年9月30日 +132.66%: 3億7356万
2019年12月31日 -1.76%: 3億6699万
2020年3月31日 -1.9%: 3億6002万
2020年6月30日 +34.6%: 4億8458万
2020年9月30日 -2.34%: 4億7324万
2020年12月31日 -2.72%: 4億6036万
2021年3月31日 +4.96%: 4億8317万
2021年6月30日 -2.52%: 4億7100万
2021年9月30日 -2.55%: 4億5900万
2021年12月31日 -2.61%: 4億4700万
2022年3月31日 -2.68%: 4億3500万
2022年6月30日 -2.53%: 4億2400万
2022年9月30日 +4.72%: 4億4400万
2022年12月31日 ±0%: 4億4400万
2023年3月31日 +14.41%: 5億800万
2023年6月30日 -2.76%: 4億9400万
2023年9月30日 -3.04%: 4億7900万
2023年12月31日 -2.92%: 4億6500万
2024年3月31日 -3.01%: 4億5100万
2024年6月30日 +5.54%: 4億7600万
2024年9月30日 +22.9%: 5億8500万
2024年12月31日 -2.91%: 5億6800万
2025年3月31日 +13.73%: 6億4600万
2025年6月30日 -1.7%: 6億3500万
2025年9月30日 -2.99%: 6億1600万
2025年12月31日 -2.92%: 5億9800万

個別

2008年3月31日: 5696万
2009年3月31日 +3.18%: 5877万
2010年3月31日 -7.77%: 5421万
2011年3月31日 +32.85%: 7201万
2012年3月31日 +43.34%: 1億323万
2013年3月31日 -18.27%: 8437万
2014年3月31日 -20.83%: 6680万
2015年3月31日 -18.72%: 5429万
2016年3月31日 +8.52%: 5891万
2017年3月31日 +141.8%: 1億4246万
2018年3月31日 -13.75%: 1億2287万
2019年3月31日 +42.71%: 1億7535万
2020年3月31日 +103.54%: 3億5692万
2021年3月31日 +25.83%: 4億4911万
2022年3月31日 -10.04%: 4億400万
2023年3月31日 +11.63%: 4億5100万
2024年3月31日 -11.09%: 4億100万
2025年3月31日 +44.89%: 5億8100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/06/26 16:56

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物	-	百万円	3	百万円
工具、器具及び備品	-	〃	1	〃

2025/06/26 16:56

#3 有形固定資産等明細表（連結）

基幹システム構築等のために取得した754百万円のソフトウエア仮勘定の増加
大阪事務所の移転のために取得した128百万円の建物及び57百万円の工具、器具及び備品の増加

2025/06/26 16:56

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(2) 財政状態
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べて2,168百万円増加し、25,611百万円となりました。これは主に、償却によりのれんが338百万円減少した一方で、税金等調整前当期純利益の増加等により現金及び預金が757百万円、新基幹システム導入作業によりソフトウエア仮勘定が748百万円、売上高の増加等により受取手形及び売掛金が600百万円、大阪事務所の移転等により建物(純額)が194百万円、それぞれ増加したことによるものであります。
当連結会計年度末の負債は、前連結会計年度末に比べて505百万円増加し、7,143百万円となりました。これは主に、一部連結子会社の退職給付制度終了による退職金支給等により退職給付に係る負債が335百万円、社会保険料等の支払により未払費用が124百万円、それぞれ減少した一方で、課税所得の増加により未払法人税等が366百万円、従業員の貢献に報いるために賞与引当金が314百万円、見積りの変更等により資産除去債務が136百万円、売上原価の増加等により買掛金が105百万円、それぞれ増加したことによるものであります。

2025/06/26 16:56

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/06/26 16:56