有価証券報告書-第16期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	8～15年
工具、器具及び備品	5～10年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。