UTグループ(2146)の当期純利益の推移 - 第二四半期
連結
- 2010年9月30日
- 5億4499万
- 2011年9月30日 -37.37%
- 3億4135万
- 2012年9月30日 -10.87%
- 3億424万
- 2013年9月30日 -26.19%
- 2億2456万
- 2014年9月30日 +117.03%
- 4億8736万
有報情報
- #1 四半期特有の会計処理、四半期連結財務諸表(連結)
- (税金費用の計算)2023/11/14 11:10
税金費用については、当第2四半期連結会計期間を含む連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純利益に当該見積実効税率を乗じて計算しております。
ただし、当該見積実効税率を用いて税金費用を計算すると著しく合理性を欠く結果となる場合は、法定実効税率を使用する方法によっております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期連結累計期間は、製造業における人材需要が停滞する中、とりわけ半導体製造装置メーカーや半導体メーカーを中心に人材需要が低調だったことから売上高が減少しました。利益面につきましては、さらなる事業成長ための月間2,000名採用体制構築等の戦略的な投資を継続した一方で、採用関連費及び要員計画の見直し等による人件費等のコスト抑制を行ったものの、売上高減少による売上総利益の下振れを補うには至りませんでした。2023/11/14 11:10
以上の結果、当第2四半期連結累計期間における業績は、売上高82,203百万円(前年同期84,284百万円、2.5%の減収)、EBITDA(※2)6,052百万円(前年同期7,426百万円、18.5%の減少)、営業利益5,241百万円(前年同期6,844百万円、23.4%の減益)、経常利益5,218百万円(前年同期6,777百万円、23.0%の減益)、親会社株主に帰属する四半期純利益3,536百万円(前年同期4,440百万円、20.4%の減益)、技術職社員数は45,538名(前年同期45,488名、50名の増加)となりました。
※1.出典:厚生労働省「一般職業紹介状況」 - #3 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2023/11/14 11:10
1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎並びに潜在株式調整後1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
(注) 前第2四半期連結累計期間の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、潜在株式は存在するものの、条件付発行可能潜在株式として取り扱われる新株予約権であり、所定の条件を満たしておらず希薄化効果を有していないため、記載しておりません。前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 当第2四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日) (1) 1株当たり四半期純利益 110円02銭 88円56銭 (算定上の基礎) 親会社株主に帰属する四半期純利益(百万円) 4,440 3,536 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益(百万円) 4,440 3,536 普通株式の期中平均株式数(株) 40,362,877 39,937,520 (2) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益 - 83円57銭 (算定上の基礎) (うち、新株予約権(株)) (-) (2,384,637) 希薄化効果を有していないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度から重要な変動があったものの概要 - -