2146 UTグループ

2146
2026/07/02
時価
1049億円
PER 予
16.32倍
2010年以降
赤字-59.09倍
(2010-2026年)
PBR
3.95倍
2010年以降
0.37-17.62倍
(2010-2026年)
配当
7%
ROE 予
24.18%
ROA 予
9.61%
資料
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CSV,JSON

UTグループ(2146)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ソリューション事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2016年6月30日
1億6259万
2016年12月31日 +196.47%
4億8204万
2017年3月31日 +46.02%
7億385万
2017年6月30日 -72.66%
1億9246万
2017年9月30日 +100.04%
3億8500万
2017年12月31日 +44.88%
5億5780万
2018年3月31日 +29.26%
7億2100万
2018年6月30日 -79.2%
1億5000万
2018年9月30日 +145.33%
3億6800万
2018年12月31日 +88.59%
6億9400万
2019年3月31日 +32.28%
9億1800万
2019年6月30日 -82.14%
1億6400万
2019年9月30日 +166.46%
4億3700万
2019年12月31日 +75.29%
7億6600万
2020年3月31日 +34.6%
10億3100万
2020年6月30日 -64.99%
3億6100万
2020年9月30日 +67.87%
6億600万
2020年12月31日 +78.55%
10億8200万
2021年3月31日 +20.98%
13億900万
2021年6月30日 -83.27%
2億1900万
2021年9月30日 +117.35%
4億7600万
2021年12月31日 +80.67%
8億6000万
2022年3月31日 +35.81%
11億6800万
2022年6月30日 -98.72%
1500万
2022年9月30日 +333.33%
6500万
2022年12月31日 +140%
1億5600万
2023年3月31日 -6.41%
1億4600万
2023年6月30日 -95.21%
700万
2023年9月30日
-1100万
2023年12月31日 +100%
0
2024年3月31日
-5300万
2024年9月30日
2億1200万
2025年3月31日 +208.49%
6億5400万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(4) ネクストキャリア事業・・・・大手製造業の構造改革に伴う人材の受け入れ、人材サービス等の提供
旧セグメントの「ソリューション事業」における富士通系、日立系の事業会社で構成された、定年者の再雇用などの経営課題の解決に特化した人材戦略の支援や、大手企業からの受け入れ人材がスキルを生かして活躍できる新たな職場を提供するセグメントです。これまで受け入れた人材がスキルを活かせる職場を提供し、企業横断で労働力の最適な配分を行うことを目指します。
前連結会計年度において「ベトナム事業」を構成していたGreen Speed Joint Stock Companyを2025年3月に売却したこと、また組織再編の実施に伴い、当連結会計年度より、報告セグメントを従来の「マニュファクチャリング事業」「エリア事業」「ソリューション事業」「日系人材事業」「ベトナム事業」から、「モーター・エナジー事業」「セミコンダクター事業」「エージェント事業」「ネクストキャリア事業」の4セグメントに変更いたしました。
2026/06/29 9:13
#2 事業等のリスク
① 特定の市場への依存について
当社グループは、半導体・電子部品関連の売上高の比重が高いことから、半導体業界特有のシリコンサイクルと呼ばれるおよそ4年周期の景気変動の影響を受ける可能性があります。業績への影響はプラス面マイナス面双方ありますが、その程度につきましては想定が困難であります。このような景気変動による業績への影響を軽減するため、半導体・電子部品関連分野で培った専門性を活かし、事業領域を自動車等の製造業全般へ広げ、各地域の職場を開拓するとともに、景気変動の影響を受けにくいエンジニア派遣領域の拡大やソリューション事業における構造改革需要の取り込みの強化を進めております。
② 業界の競争の激化、競合について
2026/06/29 9:13
#3 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
前連結会計年度において「ベトナム事業」を構成していたGreen Speed Joint Stock Companyを2025年3月に売却したこと、また組織再編の実施に伴い、当連結会計年度より、報告セグメントを従来の「マニュファクチャリング事業」「エリア事業」「ソリューション事業」「日系人材事業」「ベトナム事業」から、「モーター・エナジー事業」「セミコンダクター事業」「エージェント事業」「ネクストキャリア事業」の4セグメントに変更いたしました。
なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分により作成したものを記載しております。
2026/06/29 9:13
#4 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
1989年4月㈱ブリヂストン入社
2008年8月So-net Entertainment Taiwan CEO
2012年5月ソネット㈱(現ソニーネットワークコミュニケーションズ㈱)ISP事業・法人ソリューション事業執行役員
2014年1月同社代表取締役社長
2026/06/29 9:13
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
なお、親会社株主に帰属する当期純利益は、前期のUTテクノロジー株式会社及びUTコンストラクション株式会社の譲渡による関係会社株式売却益約59億円、ならびにベトナム事業の売却益約3億円を特別利益として計上した反動減により、減益となりました。
セグメント毎の経営成績は、以下のとおりであります。なお、当連結会計年度より、報告セグメントを従来の「マニュファクチャリング事業」「エリア事業」「ソリューション事業」「日系人材事業」「ベトナム事業」の5セグメントから、「モーター・エナジー事業」「セミコンダクター事業」「エージェント事業」「ネクストキャリア事業」の4セグメントに変更しております。したがって前年同期の数値につきましては、変更後のセグメント区分に組み替えて比較分析を行っております。
(モーター・エナジー事業)
2026/06/29 9:13

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