訂正有価証券報告書-第17期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
イ.満期保有目的の債券
償却原価法(利息法)を採用しております。
ロ.その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
ハ.たな卸資産
製品、原材料
月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算出)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算出)
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算出)
イ.満期保有目的の債券
償却原価法(利息法)を採用しております。
ロ.その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
ハ.たな卸資産
製品、原材料
月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算出)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算出)
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算出)