FRONTEO（2158）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -1億3165万
- 2010年9月30日
- -4419万
- 2010年12月31日
- 4億5873万
- 2011年3月31日 +83.12%
- 8億4002万
- 2011年6月30日 -60.31%
- 3億3340万
- 2011年9月30日 +143.57%
- 8億1208万
- 2011年12月31日 +30.77%
- 10億6197万
- 2012年3月31日 +26.73%
- 13億4581万
- 2012年6月30日 -78.85%
- 2億8462万
- 2012年9月30日 +16.06%
- 3億3035万
- 2012年12月31日 +57.26%
- 5億1950万
- 2013年3月31日 +1.28%
- 5億2615万
- 2013年6月30日
- -1228万
- 2013年9月30日 -999.99%
- -2億9204万
- 2013年12月31日 -5.32%
- -3億757万
- 2014年3月31日 -89.07%
- -5億8153万
- 2014年6月30日
- 9172万
- 2014年9月30日 +303.86%
- 3億7044万
- 2014年12月31日 +20.05%
- 4億4470万
- 2015年3月31日 +11.65%
- 4億9649万
- 2015年6月30日 -70.96%
- 1億4420万
- 2015年9月30日
- -1億1462万
- 2015年12月31日 -26.36%
- -1億4483万
- 2016年3月31日 -307.56%
- -5億9027万
- 2016年6月30日 -11.94%
- -6億6077万
- 2016年9月30日 -68.13%
- -11億1093万
- 2016年12月31日
- -9億721万
- 2017年3月31日 -12.72%
- -10億2259万
- 2017年6月30日
- -1億4945万
- 2017年9月30日 -364.84%
- -6億9470万
- 2017年12月31日 -54.49%
- -10億7327万
- 2018年3月31日
- -7億7084万
- 2018年6月30日
- 1億7270万
- 2018年9月30日 +175.75%
- 4億7624万
- 2018年12月31日 -45.54%
- 2億5935万
- 2019年3月31日 -21.41%
- 2億382万
- 2019年6月30日
- -6億150万
- 2019年9月30日 -83.98%
- -11億666万
- 2019年12月31日
- -10億5198万
- 2020年3月31日 -9.94%
- -11億5653万
- 2020年6月30日
- 1億2406万
- 2020年9月30日 -90.18%
- 1218万
- 2020年12月31日
- -2630万
- 2021年3月31日
- 6億7920万
- 2021年6月30日 -27.58%
- 4億9190万
- 2021年9月30日 +76.18%
- 8億6663万
- 2021年12月31日 +28.64%
- 11億1486万
- 2022年3月31日 +58.12%
- 17億6282万
- 2022年6月30日 -88.99%
- 1億9416万
- 2022年9月30日 -6.95%
- 1億8066万
- 2022年12月31日
- -5億6878万
- 2023年3月31日 -109.37%
- -11億9084万
- 2023年6月30日
- -8002万
- 2023年9月30日
- -6084万
- 2023年12月31日 -566.79%
- -4億569万
- 2024年3月31日 -456.66%
- -22億5834万
- 2024年6月30日
- 2億354万
- 2024年9月30日
- -401万
- 2024年12月31日
- 1億9979万
- 2025年3月31日 +76.92%
- 3億5348万
- 2025年6月30日 -68.68%
- 1億1071万
- 2025年9月30日 +146.59%
- 2億7301万
- 2025年12月31日 +159.54%
- 7億857万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1. その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/24 16:00
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/24 16:00
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
