無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)にもとづく定額法によっております。2019/08/30 10:05

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

投資不動産 8年～50年
③無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2019/08/30 10:05

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等にもとづく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
なお、耐用年数は次のとおりであります。
工具、器具及び備品 4年2019/08/30 10:05

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)にもとづく定額法によっております。2019/08/30 10:05