#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法
なお、耐用年数は次のとおりであります。
工具、器具及び備品 4年
(2)無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)にもとづく定額法によっております。2019/08/30 10:05
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)にもとづく定額法によっております。
④リース資産
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#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)にもとづく定額法によっております。
3 引当金の計上基準
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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
②投資不動産
定率法
ただし、有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産について、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年～60年
投資不動産 8年～50年
③無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)にもとづく定額法によっております。
④リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/08/30 10:05