- 2153
- 2026/10/13
- 時価
- 341億円
- PER 予
- 9.03倍
- 2010年以降
- 赤字-10.43倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.83倍
- 2010年以降
- 0.21-0.91倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.41%
- ROE 予
- 9.19%
- ROA 予
- 6.52%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2025年5月31日
- 181億8100万
- 2026年5月31日 +8.18%
- 196億6800万
個別
- 2025年5月31日
- 305億8200万
- 2026年5月31日 +0.81%
- 308億3100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2026/08/26 9:21
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ①リース資産の内容2026/08/26 9:21
有形固定資産
主として、事務用機器(工具、器具及び備品)であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/08/26 9:21
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。
2026/08/26 9:21前連結会計年度
(自 2024年6月1日
至 2025年5月31日)当連結会計年度
(自 2025年6月1日
至 2026年5月31日)機械装置及び運搬具 0百万円 -百万円 計 0百万円 -百万円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
2026/08/26 9:21前連結会計年度 当連結会計年度 (自 2024年6月1日 (自 2025年6月1日 至 2025年5月31日) 至 2026年5月31日) 機械装置及び運搬具 3百万円 0百万円 土地 -百万円 7百万円 計 3百万円 8百万円 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2026/08/26 9:21前連結会計年度
(自 2024年6月1日
至 2025年5月31日)当連結会計年度
(自 2025年6月1日
至 2026年5月31日)建物及び構築物 12百万円 23百万円 工具、器具及び備品 0百万円 -百万円 ソフトウエア -百万円 14百万円 投資不動産 -百万円 0百万円 撤去費用 -百万円 23百万円 計 12百万円 61百万円 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2026/08/26 9:21 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2026/08/26 9:21
- #9 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社東京ソイルリサーチを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2026/08/26 9:21
当連結会計年度(自 2025年6月1日 至 2026年5月31日)流動資産 3,258百万円 固定資産 2,445百万円 のれん 2,858百万円
該当事項はありません。 - #10 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2026/08/26 9:21
2006年1月 岡山県公有財産審議会 委員 2007年2月 岡山県固定資産評価審議会 委員 2007年7月 ふたば司法書士法人 代表(現任) - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の投資活動によるキャッシュ・フローは7億5百万円の資金減(前連結会計年度は79億9百万円の減少)となり、前連結会計年度と比べ72億4百万円増加となりました。2026/08/26 9:21
これは主に、定期預金の払戻により9億7百万円増加した一方で、定期預金の預入により4億31百万円、有形固定資産の取得により8億21百万円、無形固定資産の取得により3億80百万円それぞれ減少したことによるものであります。
また、前連結会計年度と比べての増減要因は、主に定期預金の払戻による収入が5億97百万円変動したことによるもののほか、前連結会計年度に生じた連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出66億23百万円が無くなったことによるものであります。 - #12 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- 2 前連結会計年度の期中増減額の主な内容は、減価償却費9百万円であり、当連結会計年度の期中増減額の主な内容は、自社使用からの振替による増加99百万円、減価償却費10百万円であります。2026/08/26 9:21
3 時価は、主として固定資産税評価額に基づいて自社で算定した金額であります。
3 賃貸等不動産に関する損益 - #13 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法2026/08/26 9:21
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産