E・J HD(2153)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2008年5月31日
- -1億2700万
- 2009年5月31日 -227.56%
- -4億1600万
- 2010年5月31日 -11.54%
- -4億6400万
- 2011年5月31日
- -4900万
- 2012年5月31日 -240.82%
- -1億6700万
- 2013年5月31日
- 2億2900万
- 2014年5月31日 +31%
- 3億
- 2015年5月31日 +46.67%
- 4億4000万
- 2016年5月31日 -45.68%
- 2億3900万
- 2017年5月31日 +3.77%
- 2億4800万
- 2018年5月31日 +37.9%
- 3億4200万
- 2019年5月31日 -14.62%
- 2億9200万
- 2020年5月31日 +40.41%
- 4億1000万
- 2021年5月31日 +24.39%
- 5億1000万
- 2022年5月31日 +20%
- 6億1200万
- 2023年5月31日 +9.48%
- 6億7000万
- 2024年5月31日 +39.1%
- 9億3200万
- 2025年5月31日 -49.89%
- 4億6700万
- 2026年5月31日 +10.71%
- 5億1700万
個別
- 2009年5月31日
- 300万
- 2010年5月31日
- -300万
- 2011年5月31日 ±0%
- -300万
- 2012年5月31日 ±0%
- -300万
- 2013年5月31日
- 2400万
- 2014年5月31日 +29.17%
- 3100万
- 2015年5月31日 +58.06%
- 4900万
- 2016年5月31日 -46.94%
- 2600万
- 2017年5月31日 +34.62%
- 3500万
- 2018年5月31日 +22.86%
- 4300万
- 2019年5月31日 -25.58%
- 3200万
- 2020年5月31日 +3.13%
- 3300万
- 2021年5月31日 +112.12%
- 7000万
- 2022年5月31日 +1.43%
- 7100万
- 2023年5月31日 +45.07%
- 1億300万
- 2024年5月31日 +97.09%
- 2億300万
- 2025年5月31日 +0.99%
- 2億500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/08/27 10:49
前連結会計年度(自 2023年6月1日至 2024年5月31日) 当連結会計年度(自 2024年6月1日至 2025年5月31日) 法人税等及び税効果額 △102百万円 170百万円 その他有価証券評価差額金 262百万円 △465百万円 為替換算調整勘定: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/08/27 10:49
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年5月31日) 当事業年度(2025年5月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △85百万円 △90百万円 繰延税金負債合計 △85百万円 △90百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/08/27 10:49
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2024年5月31日) 当連結会計年度(2025年5月31日) 退職給付に係る資産 △51百万円 △405百万円 その他有価証券評価差額金 △376百万円 △188百万円 時価評価による簿価修正額 △29百万円 △32百万円
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (1)財政状態の分析2025/08/27 10:49
当連結会計年度末の財政状態は、資産合計は前連結会計年度末から105億87百万円増加し520億11百万円となりました。これは現金及び預金が22億73百万円、売掛金、契約資産が28億31百万円、土地が12億33百万円、新規連結によりのれんが25億57百万円それぞれ増加したことが主な要因であります。負債合計は前連結会計年度末から91億26百万円増加し179億57百万円となりました。これは業務未払金が5億42百万円、1年内返済予定の長期借入金が4億5百万円、契約負債が5億23百万円、長期借入金が68億29百万円それぞれ増加したことが主な要因であります。純資産合計は前連結会計年度末から14億61百万円増加し340億53百万円となりました。これはその他有価証券評価差額金が4億65百万円減少した一方で、親会社株主に帰属する当期純利益の計上等により利益剰余金が19億16百万円増加したことが主な要因であります。
財政状態の主な安全性分析結果としては、当連結会計年度末の自己資本比率は前連結会計年度末に比べ13.2ポイント低下の65.5%となり、流動比率は11.9ポイント低下の336.3%となりました。それぞれの指標は低下となりましたが、依然として財務の健全性を維持していると認識しております。