E・J HD(2153)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2008年5月31日
- -1億2700万
- 2009年5月31日 -227.56%
- -4億1600万
- 2010年5月31日 -11.54%
- -4億6400万
- 2011年5月31日
- -4900万
- 2012年5月31日 -240.82%
- -1億6700万
- 2013年5月31日
- 2億2900万
- 2014年5月31日 +31%
- 3億
- 2015年5月31日 +46.67%
- 4億4000万
- 2016年5月31日 -45.68%
- 2億3900万
- 2017年5月31日 +3.77%
- 2億4800万
- 2018年5月31日 +37.9%
- 3億4200万
- 2019年5月31日 -14.62%
- 2億9200万
- 2020年5月31日 +40.41%
- 4億1000万
- 2021年5月31日 +24.39%
- 5億1000万
- 2022年5月31日 +20%
- 6億1200万
- 2023年5月31日 +9.48%
- 6億7000万
- 2024年5月31日 +39.1%
- 9億3200万
- 2025年5月31日 -49.89%
- 4億6700万
- 2026年5月31日 +10.71%
- 5億1700万
個別
- 2009年5月31日
- 300万
- 2010年5月31日
- -300万
- 2011年5月31日 ±0%
- -300万
- 2012年5月31日 ±0%
- -300万
- 2013年5月31日
- 2400万
- 2014年5月31日 +29.17%
- 3100万
- 2015年5月31日 +58.06%
- 4900万
- 2016年5月31日 -46.94%
- 2600万
- 2017年5月31日 +34.62%
- 3500万
- 2018年5月31日 +22.86%
- 4300万
- 2019年5月31日 -25.58%
- 3200万
- 2020年5月31日 +3.13%
- 3300万
- 2021年5月31日 +112.12%
- 7000万
- 2022年5月31日 +1.43%
- 7100万
- 2023年5月31日 +45.07%
- 1億300万
- 2024年5月31日 +97.09%
- 2億300万
- 2025年5月31日 +0.99%
- 2億500万
- 2026年5月31日 ±0%
- 2億500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/08/26 9:21
前連結会計年度(自 2024年6月1日至 2025年5月31日) 当連結会計年度(自 2025年6月1日至 2026年5月31日) 法人税等及び税効果額 170百万円 △41百万円 その他有価証券評価差額金 △465百万円 49百万円 為替換算調整勘定: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/08/26 9:21
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年5月31日) 当事業年度(2026年5月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △90百万円 △90百万円 繰延税金負債合計 △90百万円 △90百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/08/26 9:21
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年5月31日) 当連結会計年度(2026年5月31日) 時価評価による簿価修正額 △32百万円 △299百万円 その他有価証券評価差額金 △188百万円 △220百万円 その他 △8百万円 △7百万円
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「役員退職慰労金」、および、「匿名組合出資金評価損」は、明瞭性の観点から、当連結会計年度より独立掲記することとしております。また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました繰延税金資産の「業務損失引当金」、および、繰延税金負債の「企業結合により識別された無形資産」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。