ソニー FG(8729)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
連結
- 2017年3月31日
- 4100万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 6億1600万
- 2019年3月31日 +2.44%
- 6億3100万
- 2020年3月31日 +15.06%
- 7億2600万
- 2021年3月31日 +92.84%
- 14億
- 2022年3月31日 -28.29%
- 10億400万
- 2023年3月31日 +5.08%
- 10億5500万
- 2024年3月31日 -8.06%
- 9億7000万
- 2025年3月31日 +7.11%
- 10億3900万
- 2026年3月31日 +8.28%
- 11億2500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.一般企業の売上高に代えて、それぞれ経常収益を記載しております。2026/06/17 15:01
3.減価償却費には長期前払費用等の償却額が含まれております。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用等の増加額が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費には長期前払費用等の償却額が含まれております。2026/06/17 15:01
- #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/17 15:01
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2) 適用予定日 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/17 15:01
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 退職給付引当金 64 百万円 84 百万円 減価償却費 8 百万円 5 百万円 株式報酬費用 17 百万円 55 百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/17 15:01
(*) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 31,668 百万円 44,567 百万円 減価償却費 3,692 百万円 3,549 百万円 その他 14,619 百万円 14,498 百万円
前連結会計年度(2025年3月31日)