- 8729
- 2026/09/09
- 時価
- 1兆764億円
- PER 予
- 46.38倍
- 2010年以降
- 8.86-26.38倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.22倍
- 2010年以降
- 0.76-2.67倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 5.03%
- ROE 予
- 2.63%
- ROA 予
- 0.11%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ソニー FG（8729）のソフトウエアの推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 167億1000万
- 2010年3月31日 +14.42%
- 191億2000万
- 2011年3月31日 +31.75%
- 251億9000万
- 2012年3月31日 +41.57%
- 356億6100万
- 2013年3月31日 +6.4%
- 379億4400万
- 2014年3月31日 -3.62%
- 365億7100万
- 2015年3月31日 -9.09%
- 332億4500万
- 2016年3月31日 -10.25%
- 298億3600万
- 2017年3月31日 +1.04%
- 301億4600万
- 2018年3月31日 +16.3%
- 350億5900万
- 2019年3月31日 +23.58%
- 433億2700万
- 2020年3月31日 +16.47%
- 504億6100万
- 2021年3月31日 +6.62%
- 538億400万
- 2022年3月31日 +12.26%
- 604億300万
- 2023年3月31日 +8.29%
- 654億800万
- 2024年3月31日 -0.8%
- 648億8800万
- 2025年3月31日 +13.9%
- 739億1000万
- 2026年3月31日 +7.68%
- 795億8500万
個別
- 2008年3月31日
- 2600万
- 2009年3月31日 +11.54%
- 2900万
- 2010年3月31日 -24.14%
- 2200万
- 2011年3月31日 +4.55%
- 2300万
- 2012年3月31日 -4.35%
- 2200万
- 2013年3月31日 -36.36%
- 1400万
- 2014年3月31日 +21.43%
- 1700万
- 2014年9月30日 -17.65%
- 1400万
- 2015年3月31日 -14.29%
- 1200万
- 2015年9月30日 -16.67%
- 1000万
- 2016年3月31日 -20%
- 800万
- 2016年9月30日 +37.5%
- 1100万
- 2017年3月31日 -18.18%
- 900万
- 2017年9月30日 ±0%
- 900万
- 2018年3月31日 +66.67%
- 1500万
- 2018年9月30日 +93.33%
- 2900万
- 2019年3月31日 +144.83%
- 7100万
- 2019年9月30日 ±0%
- 7100万
- 2020年3月31日 -2.82%
- 6900万
- 2020年9月30日 -5.8%
- 6500万
- 2021年3月31日 -13.85%
- 5600万
- 2021年9月30日 -16.07%
- 4700万
- 2022年3月31日 -8.51%
- 4300万
- 2022年9月30日 +297.67%
- 1億7100万
- 2023年3月31日 -87.13%
- 2200万
- 2023年9月30日 -40.91%
- 1300万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 9億2100万
- 2024年9月30日 -9.55%
- 8億3300万
- 2025年3月31日 -6.96%
- 7億7500万
- 2025年9月30日 +65.42%
- 12億8200万
- 2026年3月31日 -8.81%
- 11億6900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(ⅰ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
その他 2～20年
(ⅱ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、利用可能期間(概ね5年)に基づく定額法により償却しております。
(ⅲ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/17 15:01 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- ソフトウエアの増加は、主にソフトウエアの完成に伴う振替によるものであります。2026/06/17 15:01
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (ⅱ)無形固定資産(リース資産を除く)2026/06/17 15:01
定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、利用可能期間(概ね5年)に基づく定額法により償却しております。
(ⅲ)リース資産 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法を採用しております。2026/06/17 15:01
なお、自社利用のソフトウエアについては、利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却しております。
3 引当金の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
