有価証券報告書-第17期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社グループでは定率法を採用しております。
但し、建物(付属設備を除く)及び在外子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	8～25年
機械装置及び運搬具	2～15年
工具、器具及び備品	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。