ソフトウエア
連結
- 2012年12月31日
- 1億7981万
- 2013年12月31日 +60.57%
- 2億8872万
個別
- 2012年12月31日
- 1億1529万
- 2013年12月31日 -19.31%
- 9303万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物付属設備3~18年
工具器具備品2~20年
ロ 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/09/14 9:08 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内訳は次のとおりです。2015/09/14 9:08
前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日) 当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 建物附属設備 3,214千円 8,464千円 ソフトウエア -千円 67,058千円 その他 -千円 3,030千円 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物附属設備
銀座本社ビル改修による増加 20,704 千円
東京本社にかかる資産取得による増加 7,317 千円2015/09/14 9:08 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- (本社事務所)2015/09/14 9:08
ソフトウエア 11,225千円・建物附属設備 505千円・工具、器具及び備品 60千円
当社グループは原則として、ビジネス部門は事業単位、コンシューマー部門は教室単位、遊休資産についてはそれぞれ個別の物件毎にグルーピングを行っております。当連結会計年度において収益性が低下した教室及び撤退の意思決定を行った教室について、転用可能な資産を除き正味売却価額は零であり、当該減少額を減損損失として特別損失として計上いたしました。また事務所の資産については、株式会社リンクアカデミーの事務所を移転することを取締役会で決議したことに伴い、将来的な使用見込みがないものについて回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。本社事務所の資産については、将来的な使用見込みがないものについて回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/09/14 9:08
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成24年12月31日) 当連結会計年度(平成25年12月31日) 減損損失 80,560千円 40,348千円 ソフトウエア 3,358千円 -千円 固定資産未実現利益 25,205千円 13,683千円 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備3~18年
工具器具備品2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。また、販売目的のソフトウエアについては更新期間平均(3年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/09/14 9:08