当期純利益
連結
- 2008年12月31日
- 19億9000万
- 2009年12月31日
- -4億6700万
- 2010年12月31日
- 3800万
- 2011年12月31日 +999.99%
- 5億3300万
- 2012年12月31日 +136.21%
- 12億5900万
- 2013年12月31日 -10.64%
- 11億2500万
- 2014年12月31日 +100.89%
- 22億6000万
- 2015年12月31日 -28.58%
- 16億1400万
- 2016年12月31日 -14.93%
- 13億7300万
- 2017年12月31日 -93.66%
- 8700万
個別
- 2008年12月31日
- 17億5200万
- 2009年12月31日 -73.57%
- 4億6300万
- 2010年12月31日
- -200万
- 2011年12月31日 -999.99%
- -5億8700万
- 2012年12月31日
- 8億5700万
- 2013年12月31日 -21.35%
- 6億7400万
- 2014年12月31日 +65.73%
- 11億1700万
- 2015年12月31日 +66.07%
- 18億5500万
- 2016年12月31日 -13.58%
- 16億300万
- 2017年12月31日 -48.03%
- 8億3300万
- 2018年12月31日 +84.75%
- 15億3900万
- 2019年12月31日 +20.73%
- 18億5800万
- 2020年12月31日 -41.5%
- 10億8700万
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容（連結）
- 2021/03/25 12:15
2.新株予約権の行使の条件既発行株式数+ 新規発行株式数×1株当たり払込金額 調整後行使価額= 調 整 前行使価額 × 時 価
(1)当社の2012年12月期乃至2015年12月期のいずれかの事業年度末におけるROEが20%以上となった場合に初めて新株予約権の行使を行うことができる。なお、ROEは、当社が金融商品取引法に基づき提出した2012年12月期乃至2015年12月期の各有価証券報告書に記載された連結財務諸表における当期純利益を株主資本合計で除して計算されるものとする。
(2)その他の細目については当社と新株予約権割当対象者との間で締結した「新株予約権割当契約書」に定められております。