有価証券報告書-第49期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「ソフトウエア」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた520,302千円は、「ソフトウエア」260,546千円、「その他」259,755千円として組替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めていた「物品売却益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」及び「新株予約権戻入益」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「雑収入」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「貸倒引当金戻入」に表示していた2,708千円、「雑収入」に表示していた1,934千円、「新株予約権戻入益」に表示していた1,302千円は、「雑収入」5,771千円、「物品売却益」172千円として組替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「物品売却益」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「新株予約権戻入益」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度において「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた25,914千円、「新株予約権戻入益」に表示していた△1,302千円は、「その他」24,784千円、「物品売却益」△172千円として組替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「ソフトウエア」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた520,302千円は、「ソフトウエア」260,546千円、「その他」259,755千円として組替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めていた「物品売却益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」及び「新株予約権戻入益」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「雑収入」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「貸倒引当金戻入」に表示していた2,708千円、「雑収入」に表示していた1,934千円、「新株予約権戻入益」に表示していた1,302千円は、「雑収入」5,771千円、「物品売却益」172千円として組替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「物品売却益」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「新株予約権戻入益」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度において「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた25,914千円、「新株予約権戻入益」に表示していた△1,302千円は、「その他」24,784千円、「物品売却益」△172千円として組替えております。