有価証券報告書-第49期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めていた「物品売却益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしました。また前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」及び「新株予約権戻入益」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「雑収入」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「雑収入」に表示していた1,895千円、「貸倒引当金戻入」に表示していた1,715千円、「新株予約権戻入益」に表示していた1,302千円は、「雑収入」4,740千円、「物品売却益」172千円として組替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めていた「物品売却益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしました。また前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」及び「新株予約権戻入益」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「雑収入」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「雑収入」に表示していた1,895千円、「貸倒引当金戻入」に表示していた1,715千円、「新株予約権戻入益」に表示していた1,302千円は、「雑収入」4,740千円、「物品売却益」172千円として組替えております。