TISI(3626)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 8億6600万
- 2014年3月31日 -15.47%
- 7億3200万
- 2015年3月31日 -4.64%
- 6億9800万
- 2016年3月31日 ±0%
- 6億9800万
- 2017年3月31日 -28.51%
- 4億9900万
- 2018年3月31日 -1.2%
- 4億9300万
- 2019年3月31日 +0.2%
- 4億9400万
- 2020年3月31日 +2.83%
- 5億800万
- 2021年3月31日 -81.89%
- 9200万
- 2022年3月31日 -42.39%
- 5300万
- 2023年3月31日 +835.85%
- 4億9600万
- 2024年3月31日 +2.02%
- 5億600万
- 2025年3月31日 +2.77%
- 5億2000万
- 2026年3月31日 +3.65%
- 5億3900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額11,299百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産等であります。2026/06/22 16:57
(3) 減価償却費の調整額は、セグメント間の連結調整の影響額であります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額は、セグメント間の連結調整の影響額であります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2026/06/22 16:57 - #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/22 16:57
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 外注費 5,587 6,040 減価償却費 966 1,077 - #4 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/22 16:57
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2)適用予定日 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/22 16:57
営業活動の結果、得られた資金は81,447百万円(前期比17,698百万円増)となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益68,953百万円(同5,194百万円減)に、資金の増加として、減価償却費17,871百万円(同877百万円減)、減損損失2,827百万円(同1,415百万円減)などがあった一方、資金の減少として、法人税等の支払額21,463百万円(同5,629百万円増)などがあったことによるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)