有価証券報告書-第12期(平成28年1月1日-平成28年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社は主として定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～22年
工具、器具及び備品 3～6年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法を採用しております。