建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～15年
工具、器具及び備品 2～15年

2017/06/27 15:06

#2 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物	3,429千円	4,566千円
工具、器具及び備品	3,458	2,289

2017/06/27 15:06

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物	3,429千円	4,566千円
工具、器具及び備品	3,482	2,289

2017/06/27 15:06

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、店舗用資産については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～39年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウエア 3～5年
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/27 15:06