仕掛品
連結
- 2022年12月31日
- 6285万
- 2023年12月31日 +46.88%
- 9232万
- 2024年6月30日 -67.92%
- 2961万
個別
- 2022年12月31日
- 6285万
- 2023年12月31日 +25.7%
- 7900万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- ① 四半期連結貸借対照表2024/12/03 15:30
② 四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書(単位:千円) 商品 1,079,808 仕掛品 52,373 原材料及び貯蔵品 359,795 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2024/12/03 15:30
b 仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2024/12/03 15:30
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(千円) 商品 845,434 979,780 仕掛品 62,856 92,322 原材料及び貯蔵品 190,902 478,951
棚卸資産の貸借対照表価額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定しております。具体的には収益性の低下の事実を反映するように、品目ごとに過去の販売実績及び使用期限をもとに将来の販売見込数量を見積り、これを超過する棚卸資産を簿価の切下げの対象とすべき滞留在庫としております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
なお、投資事業有限責任組合及びそれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告書に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
(2) デリバティブ
時価法によっております。
(3) 棚卸資産
① 原材料・貯蔵品
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2024/12/03 15:30