- 297A
- 2026/09/04
- 時価
- 150億円
- PER 予
- 9.15倍
- 2025年以降
- 5.23-9.63倍
(2025-2026年) - PBR
- 0.94倍
- 2025年以降
- 0.88-1.71倍
(2025-2026年) - 配当 予
- 2.36%
- ROE 予
- 10.31%
- ROA 予
- 2.75%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アルピコ HD(297A)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 4億7667万
- 2010年3月31日 -12.46%
- 4億1730万
- 2011年3月31日 -9.3%
- 3億7850万
- 2012年3月31日 -8.33%
- 3億4695万
- 2013年3月31日 -4.6%
- 3億3099万
- 2014年3月31日 +24.85%
- 4億1325万
- 2015年3月31日 +0.96%
- 4億1721万
- 2016年3月31日 +40.48%
- 5億8610万
- 2017年3月31日 -8.9%
- 5億3396万
- 2018年3月31日 +13.01%
- 6億343万
- 2019年3月31日 -7.27%
- 5億5958万
- 2020年3月31日 +0.68%
- 5億6340万
- 2021年3月31日 -18.4%
- 4億5974万
- 2022年3月31日 +4.48%
- 4億8034万
- 2023年3月31日 +7.25%
- 5億1515万
- 2024年3月31日 +11.12%
- 5億7243万
- 2025年3月31日 +3.83%
- 5億9437万
- 2026年3月31日 +6.49%
- 6億3295万
個別
- 2009年3月31日
- 1060万
- 2010年3月31日 -13.23%
- 919万
- 2011年3月31日 -0.75%
- 912万
- 2012年3月31日 -49.25%
- 463万
- 2013年3月31日 -38.2%
- 286万
- 2014年3月31日 -16.38%
- 239万
- 2015年3月31日 -22.93%
- 184万
- 2016年3月31日 +47.64%
- 272万
- 2017年3月31日 +17.29%
- 319万
- 2018年3月31日 -12.61%
- 279万
- 2019年3月31日 +7.31%
- 299万
- 2020年3月31日 -14.89%
- 255万
- 2021年3月31日 -57.73%
- 107万
- 2022年3月31日 +397.31%
- 536万
- 2023年3月31日 -4.33%
- 512万
- 2024年3月31日 -14%
- 441万
- 2025年3月31日 +7.75%
- 475万
- 2026年3月31日 +32.44%
- 629万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- 運輸業等営業費及び売上原価、販売費及び一般管理費に含まれる引当金繰入額は次のとおりであります。2026/06/22 15:31
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 594,378千円 632,958千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/22 15:31 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/22 15:31
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 4,753 6,295 4,753 6,295 役員退職慰労引当金 162,812 25,700 57,750 130,762 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 15:31
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 1,449 千円 1,976 千円 関係会社株式評価損 145,126 145,126
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 15:31
(注)1.評価性引当額の変動の主な内容は、減損損失に係る評価性引当額の減少であります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 204,083千円 202,562千円 長期未払費用等 79,341 68,108
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2026/06/22 15:31