ARE HD（5857）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 24億800万
- 2010年9月30日 +26.33%
- 30億4200万
- 2010年12月31日 +38.82%
- 42億2300万
- 2011年3月31日 +39.38%
- 58億8600万
- 2011年6月30日 -57.46%
- 25億400万
- 2011年9月30日 +102.04%
- 50億5900万
- 2011年12月31日 +1.52%
- 51億3600万
- 2012年3月31日 +19.68%
- 61億4700万
- 2012年6月30日 -79.91%
- 12億3500万
- 2012年9月30日 +7.53%
- 13億2800万
- 2012年12月31日 +100.83%
- 26億6700万
- 2013年3月31日 +81.33%
- 48億3600万
- 2013年6月30日 -34.49%
- 31億6800万
- 2013年9月30日 +12.72%
- 35億7100万
- 2013年12月31日 +41.36%
- 50億4800万
- 2014年3月31日 +27.14%
- 64億1800万
- 2014年6月30日 -81.13%
- 12億1100万
- 2014年9月30日 +164%
- 31億9700万
- 2014年12月31日 +41.73%
- 45億3100万
- 2015年3月31日 +31.83%
- 59億7300万
- 2015年6月30日 -51.85%
- 28億7600万
- 2015年9月30日 -11.37%
- 25億4900万
- 2015年12月31日 +39.54%
- 35億5700万
- 2016年3月31日 -28.2%
- 25億5400万
有報情報
- #1 注記事項－その他の包括利益、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 28.その他の包括利益2025/06/18 9:48
その他の包括利益の各項目別の当期発生額及び純損益への組替調整額、並びに税効果の影響は以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #2 注記事項－持分法で会計処理されている投資、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 個々には重要性のない関連会社の当期包括利益の持分取込額は以下のとおりであります。2025/06/18 9:48
(単位:百万円) - #3 注記事項－資本金及びその他の資本項目、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (4)その他の資本の構成要素2025/06/18 9:48
① その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の変動額であります。 - #4 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 公正価値で測定される外貨建非貨幣性資産及び負債は、当該公正価値の算定日における為替レートで機能通貨に換算しております。2025/06/18 9:48
換算又は決済により生じる換算差額は、純損益として認識しております。ただし、その他の包括利益を通じて測定される金融資産、及びキャッシュ・フロー・ヘッジから生じる換算差額については、その他の包括利益として認識しております。
② 在外営業活動体の財務諸表 - #5 注記事項－金融収益及び金融費用、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 金融収益の内訳は以下のとおりであります。2025/06/18 9:48
金融費用の内訳は以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 受取配当金 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 - 0 為替差益 781 210
- #6 注記事項－金融商品、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (単位:百万円)2025/06/18 9:48
(注) 連結損益計算書の「金融収益」及び「金融費用」に含まれております。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 純損益(注) 255 1,168 その他の包括利益 - - 決済 △3,451 △19,261
レベル3に分類される金融商品は、適切な権限者に承認された公正価値測定の方針及び手続に従い、担当部署が各対象金融商品の評価方法を決定し、公正価値を測定しております。その結果は適切な責任者が承認しております。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 負債につきましては、前連結会計年度末に比べ172,165百万円増加し、363,688百万円となりました。これは主に、営業債務及びその他の債務が17,916百万円、社債及び借入金が148,702百万円増加したことによるものです。2025/06/18 9:48
資本につきましては、前連結会計年度末に比べ127百万円減少し、126,349百万円となりました。これは主に、当期包括利益による増加6,636百万円、自己株式の取得1,000百万円、剰余金の配当による減少6,513百万円によるものであります。
以上の結果、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の39.8%から25.8%となりました。 - #8 連結包括利益計算書（IFRS）（連結）
- ③【連結包括利益計算書】2025/06/18 9:48
(単位:百万円) その他の包括利益 純損益に振り替えられることのない項目 確定給付制度の再測定 28 △73 35 持分法によるその他の包括利益 28 - 13 純損益に振り替えられることのない項目合計 △73 49 純損益に振り替えられる可能性のある項目合計 1,858 △7,723 税引後その他の包括利益 1,784 △7,673 当期包括利益 26,275 6,636 当期包括利益の帰属 親会社の所有者 26,275 6,644 非支配持分 - △8 当期包括利益 26,275 6,636
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
