ARE HD(5857)の営業費用の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2010年3月31日
- 4億3600万
- 2011年3月31日 +111.47%
- 9億2200万
- 2012年3月31日 +13.99%
- 10億5100万
- 2013年3月31日 +11.51%
- 11億7200万
- 2014年3月31日 -5.97%
- 11億200万
- 2015年3月31日 +0.82%
- 11億1100万
- 2016年3月31日 +13.41%
- 12億6000万
- 2017年3月31日 +6.03%
- 13億3600万
- 2018年3月31日 -18.26%
- 10億9200万
- 2019年3月31日 +26.83%
- 13億8500万
- 2020年3月31日 -5.42%
- 13億1000万
- 2021年3月31日 -29.62%
- 9億2200万
- 2022年3月31日 +66.49%
- 15億3500万
- 2023年3月31日 -41.69%
- 8億9500万
- 2024年3月31日 +144.13%
- 21億8500万
- 2025年3月31日 +15.93%
- 25億3300万
有報情報
- #1 注記事項-その他の営業収益及びその他の営業費用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- その他の営業費用の内訳は以下のとおりであります。2025/06/18 9:48
- #2 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 前連結会計年度において計上した減損損失の内容は以下のとおりであります。2025/06/18 9:48
前連結会計年度に認識した有形固定資産に係る減損損失800百万円は、連結損益計算書の「その他の営業費用」に800百万円計上しております。当該減損損失は、主に貴金属セグメントに属するAREホールディングス株式会社の土地及び建物等について、愛媛工場の触媒処理工程等の茨城県坂東市への移転・集約による愛媛工場及び四国営業所の閉鎖に伴い処分・除却の予定となったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を損失計上したものであります。
なお、回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値(売却価額)により測定しています。当該公正価値は観察不能なインプットを含む評価技法から算定された公正価値であり、そのヒエラルキーはレベル3です。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (ⅲ)資金需要2025/06/18 9:48
当社グループの運転資金需要のうち主なものは、貴金属製品製造のための原材料の購入、製造経費、販売費および一般管理費等の営業費用によるものです。営業費用の主なものは人件費、広告宣伝費および専門家への業務委託費用です。当社グループの研究開発費は様々な営業費用の一部として計上されていますが、研究開発に携わる従業員の人件費が研究開発費の主要な部分を占めています。また、当社グループの投資資金需要のうち主なものは、主力の製造拠点である国内工場および北米拠点の工場を中心とした生産効率向上のための設備投資です。将来の成長に向けた戦略的な資金需要に対して、財務基盤の安定と資本効率の向上を両立させながら積極的に対応する方針です。
(ⅳ)資金調達 - #4 連結損益計算書(IFRS)(連結)
- ②【連結損益計算書】2025/06/18 9:48
(単位:百万円) その他の営業収益 26 107 334 その他の営業費用 26 △933 △2,639 持分法による投資損益(△は損失) 14 - 1,931