建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具器具備品及びソフトウェアであり、建設仮勘定を含んでおります。
2.建物の一部を連結会社以外から賃借しており、賃借料は143百万円(年額)であります。
3.上記中< >書は、外書で提出会社から賃借中のものであります。

2017/06/21 10:09

#2 固定資産売却益の注記

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2015年4月1日至 2016年3月31日)	当事業年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)
建物	-百万円	0百万円
土地	-	0

2017/06/21 10:09

#3 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2015年4月1日至 2016年3月31日)	当事業年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)
建物	-百万円	4百万円
計	-	4

2017/06/21 10:09

#4 業績等の概要

有形固定資産の減価償却方法の変更
従来、当社及び国内連結子会社は有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。
この変更は、中期経営計画における投資計画の検討を機に、有形固定資産の減価償却の方法について再度検討したことによるものであります。その結果、当社の製品需要実態から、今後長期安定的に稼働することが見込まれるため、有形固定資産の減価償却方法として定額法を採用することが費用配分の観点から合理的であり、経済実態をより適切に反映できると判断し、今回の変更を行うものであります。

2017/06/21 10:09