ARE HD（5857）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2010年3月31日: 1億4100万
2011年3月31日 -24.11%: 1億700万
2012年3月31日 -21.5%: 8400万
2013年3月31日 -42.86%: 4800万
2014年3月31日 -72.92%: 1300万
2015年3月31日 -46.15%: 700万
2016年3月31日 +685.71%: 5500万
2017年3月31日 -23.64%: 4200万
2018年3月31日 -30.95%: 2900万
2019年3月31日 +3.45%: 3000万
2020年3月31日 -50%: 1500万
2021年3月31日 +53.33%: 2300万
2022年3月31日 -30.43%: 1600万
2023年3月31日 -31.25%: 1100万
2024年3月31日 +254.55%: 3900万
2025年3月31日 +187.18%: 1億1200万
2026年3月31日 +77.68%: 1億9900万

有報情報

#1 事業等のリスク: (17)情報セキュリティについて
当社グループが利用しているパソコンやタブレット端末等には、最大限のセキュリティ対策を講じており、これらの導入や運用に際しては、システムトラブルや情報の盗難・紛失が発生しないよう、情報セキュリティ対策を実施するとともに、情報リテラシー向上を目的とした社員教育を定期的に行っております。しかしながら、高度化・巧妙化するサイバー攻撃によるコンピュータウイルスへの感染やハッキング、ソフトウエアの不備等によるシステム障害が発生した場合には、重要データの破壊・改ざんや漏洩、生産・業務の中断等の不測の事態が生じる可能性があります。また、生成AI等の新たなデジタル技術の活用に起因して、社内の機密情報が意図せず外部に送信される可能性や、AIの誤った出力に基づく判断ミスが生じることにより、機密情報の漏洩や誤情報の発信等による社会的信用の低下といった不測の事態が発生する可能性があります。これらの事象が発生した場合には、当社グループの経営成績および財政状態に影響を与える可能性があります。
(18)訴訟・その他の法的手続きについて
2026/06/15 15:54
#2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）: 無形資産は、当初認識後、耐用年数を確定できない無形資産を除いて、それぞれの見積耐用年数にわたって定額法で償却され、取得原価から償却累計額及び減損損失累計額を控除した帳簿価額で計上されます。主要な無形資産の見積耐用年数は以下のとおりであります。なお、耐用年数を確定できない無形資産はありません。
・ソフトウエア 5年
なお、見積耐用年数、残存価額及び償却方法は、各年度末に見直しを行い、変更があった場合は、会計上の見積りの変更として将来に向かって適用しております。
2026/06/15 15:54