- 3140
- 2026/09/04
- 時価
- 149億円
- PER 予
- 20.52倍
- 2010年以降
- 赤字-100.19倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.43倍
- 2010年以降
- 赤字-21.36倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.13%
- ROE 予
- 11.82%
- ROA 予
- 6.82%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
BRUNO(3140)ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2018年6月30日
- 6億9900万
- 2018年9月30日 -2.58%
- 6億8100万
- 2018年12月31日 -2.64%
- 6億6300万
- 2019年3月31日 -2.71%
- 6億4500万
- 2019年6月30日 -2.64%
- 6億2800万
- 2019年9月30日 -2.87%
- 6億1000万
- 2019年12月31日 -2.95%
- 5億9200万
- 2020年3月31日 -3.04%
- 5億7400万
- 2020年6月30日 -3.14%
- 5億5600万
- 2020年9月30日 -3.06%
- 5億3900万
- 2020年12月31日 -3.34%
- 5億2100万
- 2021年3月31日 -3.45%
- 5億300万
- 2021年6月30日 -3.58%
- 4億8500万
- 2021年9月30日 -3.51%
- 4億6800万
- 2021年12月31日 -3.85%
- 4億5000万
- 2022年3月31日 -4%
- 4億3200万
- 2022年6月30日 -4.17%
- 4億1400万
- 2022年9月30日 -59.66%
- 1億6700万
- 2022年12月31日 +16.17%
- 1億9400万
- 2023年9月30日 +684.54%
- 15億2200万
- 2023年12月31日 -1.97%
- 14億9200万
- 2024年3月31日 -2.01%
- 14億6200万
- 2024年6月30日 -2.05%
- 14億3200万
- 2024年9月30日 -2.65%
- 13億9400万
- 2024年12月31日 -2.15%
- 13億6400万
- 2025年3月31日 -2.2%
- 13億3400万
- 2025年6月30日 -2.25%
- 13億400万
- 2025年9月30日 -2.3%
- 12億7400万
- 2025年12月31日 -2.35%
- 12億4400万
- 2026年3月31日 -1.37%
- 12億2700万
- 2026年6月30日 -2.44%
- 11億9700万
個別
- 2023年6月30日
- 3200万
- 2024年6月30日 -12.5%
- 2800万
- 2025年6月30日 -17.86%
- 2300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2025/09/29 13:45
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2023年7月1日 至 2024年6月30日) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 負わない取得日から3ヶ月以内に償還期限の到来する短期的な投資からなっております。2025/09/29 13:45
(8)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、8~13年間の定額法により償却を行っております。 - #3 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- あります。2025/09/29 13:45
当連結会計年度(自 2024年7月1日 至 2025年6月30日)流動資産 2,509 百万円 固定資産 230 〃 のれん 1,510 〃 流動負債 △905 〃
該当事項はありません。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/09/29 13:45
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 子会社税率差異 134.9 % 0.6 % のれん償却 408.0 % 10.6 % 評価性引当額の増減 2,280.8 % △60.0 %
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、 - #5 負ののれん発生益(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2025/09/29 13:45
該当事項はありません。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、取引の対価は、履行義務を充足してから1年以内に受領しているため、重要な金融要素は含んでおりません。2025/09/29 13:45
6.のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、8年間の定額法により償却を行っております。