無形固定資産

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

工具、器具及び備品
無形固定資産
ソフトウェア

2019/09/27 15:06

#2 固定資産の減価償却の方法

(2) 固定資産の減価償却の方法

有形固定資産(リース資産を除く)	:定率法なお、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)	:定額法自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年) に基づく定額法
リース資産	:所有権移転外ファイナンス・リース取引リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めのあるものについては当該残価保証額)とする定額法

2019/09/27 15:06

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、6,410百万円(前連結会計年度末は7,243百万円)となり、832百万円減少しました。これは受取手形及び売掛金の増加(148百万円)及び商品及び製品の増加(656百万円)があったものの、借入金の返済等による現金及び預金の減少(1,746百万円)等があったことによるものであります。
固定資産は、2,112百万円(前連結会計年度末は2,216百万円)となり、103百万円減少しました。これは有形固定資産の減少(38百万円)や、無形固定資産の減少(51百万円)及び投資その他の資産の減少(13百万円)があったことによるものであります。
流動負債は、2,822百万円(前連結会計年度末は4,002百万円)となり、1,180百万円減少しました。これは支払手形及び買掛金の増加(24百万円)があったものの、短期借入金の減少(1,323百万円)等があったことによるものであります。

2019/09/27 15:06

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法

有形固定資産(リース資産を除く)	:定率法なお、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)	:定額法自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
リース資産	:所有権移転外ファイナンス・リース取引リース期間を耐用年数として、残存価額を零(残価保証の取決めのあるものについては当該残価保証額)とする定額法を採用しております。

(3) 重要な繰延資産の処理方法

2019/09/27 15:06

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2) 固定資産の減価償却の方法

有形固定資産(リース資産を除く)	:定率法なお、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)	:定額法自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年) に基づく定額法
リース資産	:所有権移転外ファイナンス・リース取引リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めのあるものについては当該残価保証額)とする定額法

(3) 繰延資産の処理方法

2019/09/27 15:06

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法

有形固定資産(リース資産を除く)	:定率法なお、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)	:定額法自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
リース資産	:所有権移転外ファイナンス・リース取引リース期間を耐用年数として、残存価額を零(残価保証の取決めのあるものについては当該残価保証額)とする定額法を採用しております。

2019/09/27 15:06