有価証券報告書-第25期(令和1年7月1日-令和2年6月30日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
| 有形固定資産 (リース資産を除く) | :定率法 なお、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。 |
| 無形固定資産 (リース資産を除く) | :定額法 自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法 |
| リース資産 | :所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産 自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。 :所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 リース期間を耐用年数として、残存価額を零(残価保証の取決めのあるものについては当該残価保証額)とする定額法を採用しております。 |
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