- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、有形固定資産(リース資産除く)の減価償却方法について、従来、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)は定額法)を採用していましたが、当連結会計年度より定額法へ変更したため、報告セグメントの減価償却の方法を定額法に変更しています。
当該変更により、従来の方法に比べて、当連結会計年度のセグメント利益が、それぞれ「プロフェッショナルシステムセグメント」で248百万円、「光学&オーディオセグメント」で86百万円、「ソフト&エンターテインメントセグメント」で146百万円、「その他セグメント」で4百万円増加し、セグメント損失が「カーエレクトロニクスセグメント」で194百万円減少しています。
2017/01/31 15:50- #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表（連結）
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)
当社は、有形固定資産(リース資産除く)の減価償却方法について、従来、定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)は定額法)を採用していましたが、当事業年度より定額法へ変更しています。
この変更は、平成24年11月に公表しました新中期経営計画において重点戦略に掲げているカーエレクトロニクスセグメントにおけるOEM事業やプロフェッショナルシステムセグメントにおけるプロフェッショナル&ヘルスケア事業等の B to B(ビジネス to ビジネス)の拡大にともない、ライフサイクルのより長い製品へのシフトが見込まれることから、有形固定資産の減価償却方法を再検討した結果、設備投資の効果をより適切に費用配分するため、定額法に変更することが当社の実態に即していると判断したことによるものです。
2017/01/31 15:50- #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)
当社及び国内連結子会社は、有形固定資産(リース資産除く)の減価償却方法について、従来、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)は定額法)を採用していましたが、当連結会計年度より定額法へ変更しています。
この変更は、平成24年11月に公表しました新中期経営計画において重点戦略に掲げているカーエレクトロニクスセグメントにおけるOEM事業やプロフェッショナルシステムセグメントにおけるプロフェッショナル&ヘルスケア事業等のB to B(ビジネス to ビジネス)の拡大にともない、ライフサイクルのより長い製品へのシフトが見込まれることから、有形固定資産の減価償却方法を再検討した結果、設備投資の効果をより適切に費用配分するため、定額法に変更することが当社グループの実態に即していると判断したことによるものです。
2017/01/31 15:50- #4 固定資産の減価償却の方法
定額法によっています。なお、主な耐用年数は、以下のとおりです。
建物 2～60年
工具、器具及び備品 1～20年
2017/01/31 15:50- #5 固定資産売却損の注記（連結）
※5 固定資産売却損の内訳は以下のとおりです。
| | 前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) | 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) |
| 建物及び構築物 | 20百万円 | 0百万円 |
| 機械装置及び運搬具 | 2 | 8 |
- #6 固定資産売却益の注記（連結）
※4 固定資産売却益の内訳は以下のとおりです。
| | 前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) | 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) |
| 建物及び構築物 | 92百万円 | 45百万円 |
| 機械装置及び運搬具 | 48 | 75 |
- #7 固定資産除却損の注記（連結）
※6 固定資産除却損の内訳は以下のとおりです。
| | 前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) | 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) |
| 建物及び構築物 | 74百万円 | 23百万円 |
| 機械装置及び運搬具 | 11 | 24 |
- #8 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、有形固定資産(リース資産除く)の減価償却方法について、従来、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)は定額法)を採用していましたが、当連結会計年度より定額法へ変更したため、報告セグメントの減価償却の方法を定額法に変更しています。
当該変更により、従来の方法に比べて、当連結会計年度のセグメント利益が、それぞれ「プロフェッショナルシステムセグメント」で248百万円、「光学&オーディオセグメント」で86百万円、「ソフト&エンターテインメントセグメント」で146百万円、「その他セグメント」で4百万円増加し、セグメント損失が「カーエレクトロニクスセグメント」で194百万円減少しています。2017/01/31 15:50 - #9 担保に供している資産の注記（連結）
担保に供している資産は以下のとおりです。
| | 前連結会計年度(平成25年3月31日) | 当連結会計年度(平成26年3月31日) |
| その他流動資産 | 308 | 329 |
| 建物及び構築物 | 8,061 | 7,596 |
| 機械装置及び運搬具 | 116 | 103 |
担保付債務は以下のとおりです。
- #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産除く)
主として定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 2年～60年
機械装置及び運搬具 2年～16年
工具、器具及び備品 1年～20年
②無形固定資産(リース資産除く)
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(2年から5年)に基づく定額法、製品組込ソフトウエアについては製品の特性に応じ、見込販売数量又は見込販売期間(1年から3年)に基づく方法によっています。
それ以外の無形固定資産については主として5年から15年の定額法によっています。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。2017/01/31 15:50
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
