ソフトウエア

有報情報

#1 主要な設備の状況

2.現在休止中の主要な設備はありません。
3.帳簿価額「その他」は、工具、器具及び備品及びソフトウエアであります。

2017/05/29 15:04

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 :3～15年
工具、器具及び備品 :3～15年
(2)無形固定資産
自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法によっております。2017/05/29 15:04

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年3月1日至 平成28年2月29日)	当連結会計年度(自 平成28年3月1日至 平成29年2月28日)
工具、器具及び備品	581千円	263千円
ソフトウエア	1,006	967
計	1,587	1,230

2017/05/29 15:04

#4 有形固定資産等明細表（連結）

工具、器具及び備品 サーバー・パソコン等の購入 10,111千円
ソフトウエア 放送予定管理システム構築に伴う増加 37,325千円
放送枠分析システム構築に伴う増加 8,050千円

2017/05/29 15:04

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～20年
工具、器具及び備品 1～15年
車両運搬具 6～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(1～5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
また、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/05/29 15:04