建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

採石事業部門及び一部の子会社については定額法、その他の資産は定額法及び定率法を適用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2022/06/29 13:12

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※5.固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)		当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)
建物及び構築物	2百万円		-百万円
機械装置及び運搬具	0		0

2022/06/29 13:12

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

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