形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び平成28年4月1日以降取得した建物附属設備並びに構築物については定額法を採用しております。
主要な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3～50年
工具、器具及び備品 3～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/09/28 10:14

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成27年7月1日至平成28年6月30日)	当連結会計年度(自平成28年7月1日至平成29年6月30日)
建物及び構築物	2,655千円	-千円
土地	4,741	-

2017/09/28 10:14

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成28年6月30日)	当連結会計年度(平成29年6月30日)
現金及び預金	7,900千円	15,800千円
建物及び構築物	78,902	75,792
土地	508,701	508,701

担保付債務は、次のとおりであります。

2017/09/28 10:14

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び平成28年4月1日以降取得した建物附属設備並びに構築物については定額法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は次のとおりです。

2017/09/28 10:14