- 3148
- 2026/10/13
- 時価
- 2094億円
- PER 予
- 11.91倍
- 2010年以降
- 7.07-22.4倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.31倍
- 2010年以降
- 0.95-3.54倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.06%
- ROE 予
- 10.97%
- ROA 予
- 6.8%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
経常利益又は経常損失(△)
連結
- 2015年5月31日
- 109億8200万
- 2016年5月31日 +30.34%
- 143億1400万
個別
- 2015年5月31日
- 27億1800万
- 2016年5月31日 +50.96%
- 41億300万
有報情報
- #1 業績等の概要
- 以上により、当連結会計年度末の当社グループの店舗数はドラッグストア事業ではドラッグストア471店舗(うちFC2店舗)、調剤薬局については、調剤専門薬局31店舗、ドラッグストアへの併設調剤薬局111店舗(うちFC1店舗)の合計142店舗、有料老人ホーム事業では介護付有料老人ホーム2施設、デイサービス事業ではデイサービスセンター41施設となりました。2016/08/29 10:39
これらの結果、当連結会計年度の売上高は231,892百万円(前年同期比8.4%増)、営業利益は13,954百万円(前年同期比30.1%増)、経常利益は14,314百万円(前年同期比30.3%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は9,274百万円(前年同期比41.3%増)となりました。
(2)キャッシュ・フローの状況 - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度の売上高は231,892百万円(前年同期比8.4%増)となりました。事業別の内訳は、ドラッグストア事業で230,145百万円(同8.4%増)、有料老人ホーム事業で645百万円(同4.0%減)、デイサービス事業で1,101百万円(同13.4%増)であります。また、ドラッグストア事業における品目別売上高は、医薬品が54,195百万円(同9.9%増)、化粧品が33,669百万円(同5.9%増)、食料品が88,727百万円(同9.7%増)、日用雑貨品が39,810百万円(同6.1%増)、その他が13,742百万円(同7.4%増)でありました。2016/08/29 10:39
営業利益は13,954百万円(前年同期比30.1%増)、経常利益は14,314百万円(前年同期比30.3%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は9,274百万円(前年同期比41.3%増)となりました。
当連結会計年度における売上高につきましては、利便性向上のために取り組んでおります品揃えの拡充に加え、客単価上昇の影響もあり既存店売上高が前期を上回る結果となりました。利益面につきましても、売上高の伸長により売上総利益額が増加したこと、調剤部門の伸長などにより売上総利益率が増加したこと、また、販管費の抑制施策に継続して取り組んだことにより前期を上回る結果となりました。