有価証券報告書-第22期(平成30年6月1日-令和1年5月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
工具器具備品 3年～20年
②無形固定資産
定額法
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③長期前払費用
定額法