有価証券報告書-第17期(平成25年6月1日-平成26年5月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 4年～50年
車両運搬具 2年～6年
工具器具備品 5年～10年
②無形固定資産
定額法
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③長期前払費用
定額法