構築物(純額)
個別
- 2016年9月30日
- 1億3816万
- 2017年9月30日 -7.43%
- 1億2789万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2017/12/15 15:53
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数については以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2017/12/15 15:53
前連結会計年度(自 平成27年10月1日至 平成28年9月30日) 当連結会計年度(自 平成28年10月1日至 平成29年9月30日) 建物及び構築物 3,854千円 76千円 機械装置及び運搬具 98 517 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保資産2017/12/15 15:53
担保付債務前連結会計年度(平成28年9月30日) 当連結会計年度(平成29年9月30日) 建物及び構築物 683,569 (246,385)千円 711,629 (233,852)千円 機械装置及び運搬具 4,455 (4,455) 2,967 (2,967)
- #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 前連結会計年度末に比べて189,155千円増加し、5,948,771千円となりました。2017/12/15 15:53
主な要因は、建物及び構築物が220,518千円、受取手形及び売掛金が85,904千円増加し、たな卸資産が76,730千円減少したことです。
(負債の部) - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2017/12/15 15:53
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。