構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数については以下のとおりであります。

2018/12/14 16:08

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年10月1日至 平成29年9月30日)	当連結会計年度(自 平成29年10月1日至 平成30年9月30日)
建物及び構築物	76千円	1,904千円
機械装置及び運搬具	517	7,366

2018/12/14 16:08

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成29年9月30日)		当連結会計年度(平成30年9月30日)
建物及び構築物	711,629	(233,852)千円	669,221	(213,874)千円
機械装置及び運搬具	2,967	(2,967)	2,202	(2,202)

担保付債務

2018/12/14 16:08

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。

2018/12/14 16:08