有価証券報告書-第48期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
1 資産の評価基準及び評価方法
(1)有価証券の評価基準及び評価方法
①満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)を採用しております。
②子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
③その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法を採用しております。
(なお、評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
(2)デリバティブ
時価法を採用しております。
(3)たな卸資産の評価基準及び評価方法
①商品
総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
②仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(1)有価証券の評価基準及び評価方法
①満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)を採用しております。
②子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
③その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法を採用しております。
(なお、評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
(2)デリバティブ
時価法を採用しております。
(3)たな卸資産の評価基準及び評価方法
①商品
総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
②仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。