無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
無形固定資産 定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、利用可能期間(5年)に基づく定額法によって

2022/12/22 16:48

#2 減損損失に関する注記（連結）

計上しました。
その内訳は、事業用資産については建物及び構築物1,398百万円、機械装置及び運搬具1,433百万円、工具、器具及び備品30百万円、土地362百万円、無形固定資産1百万円、建設仮勘定9百万円等であります。
また、遊休資産については建物及び構築物19百万円、機械装置及び運搬具749百万円、工具器具備品3百万円、土地21百万円、無形固定資産26百万円、賃貸用資産については、建物45百万円であります。

2022/12/22 16:48

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

工具、器具及び備品 2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2022/12/22 16:48