建物（純額）

有報情報

#1 コーポレート・ガバナンスの状況（連結）

ロ.石川博一氏
同氏は、現在弁護士を務めており、東京建物株式会社の取締役であり、法律の知識、監査役としての経験を有しています。当社との特別な利害関係はなく、また、上記の他社兼職先と当社の間に取引はなく、完全に独立した立場から当社経営を監督頂いており、独立役員として東京証券取引所に届出をしております。
(社外監査役の独立性に関する考え方及び選任理由)

2015/03/27 10:47

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、建物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～50年
機械及び装置 8年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアについては、見込利用可能期間(5年)に基づいております。2015/03/27 10:47

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)	当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
建物及び構築物	936千円	589千円
機械装置及び運搬具	775	2,115

2015/03/27 10:47

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額及び当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	増加額(千円)	つくば研究所	46,382
	減少額(千円)	横浜工場	313
機械及び装置	増加額(千円)	横浜工場	51,087
	減少額(千円)	横浜工場	165
工具、器具及び備品	増加額(千円)	つくば研究所	18,176
	減少額(千円)	本社	229

2015/03/27 10:47

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社は定率法(但し、建物については定額法を採用)、連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～50年
機械装置及び運搬具 8年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、見込利用可能期間(5年)に基づいております。2015/03/27 10:47