固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、建物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～50年
機械及び装置 8年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアについては、見込利用可能期間(5年)に基づいております。2015/03/27 10:47

#3 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年1月1日至平成25年12月31日)	当連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)
機械装置及び運搬具	-千円	7,743千円
工具、器具及び備品	-	209
計	-	7,953

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#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年1月1日至平成25年12月31日)	当連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)
機械装置及び運搬具	958千円	2,599千円
工具、器具及び備品	-	0
計	958	2,599

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#5 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年1月1日至平成25年12月31日)	当連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)
建物及び構築物	936千円	589千円
機械装置及び運搬具	775	2,115
工具、器具及び備品	42	1,680
ソフトウエア	-	946
計	1,754	5,332

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#6 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産

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#7 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※3 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。

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#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#9 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

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#10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

②固定資産
固定資産は58億27百万円(前年同期比11億76百万円増)となりました。主な内訳は、有形固定資産25億43百万円(前年同期比83百万円増)、無形固定資産11億86百万円(前年同期比45百万円減)、投資その他の資産20億97百万円(前年同期比11億37百万円増)です。
③流動負債

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#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社は定率法(但し、建物については定額法を採用)、連結子会社は定額法を採用しております。

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