有価証券報告書-第48期(平成27年1月1日-平成28年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、建物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～50年
機械及び装置 8年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアについては、見込利用可能期間(5年)に基づいております。