有価証券報告書-第49期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社は定率法(ただし、建物及び平成28年4月1日以後に取得した構築物については定額法を採用)、連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～60年
機械装置及び運搬具 8～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアについては見込利用可能期間(5年)に基づいております。