ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定額法によっております。
なお、自社利用目的のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)、契約関連無形資産については契約期間に基づいております。

2020/03/26 15:00

#2 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2018年1月1日 至 2018年12月31日)

場所	用途	種類	減損損失(千円)
日本革新創薬株式会社	事業用資産	工具、器具及び備品ソフトウエア	6,820

当社グループは、管理会計上の区分(事業別)を基準にグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、連結子会社である日本革新創薬株式会社における当資産グループの事業用資産について、事業計画に対する進捗が当初計画を大きく下回る推移となり、今後の業績見通しを踏まえて検討した結果、減損処理を行うこととし、減損損失として特別損失に計上しております。

2020/03/26 15:00

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ロ.無形固定資産 定額法によっております。
(リース資産を除く) なお、自社利用目的のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)、契約関連無形資産については契約期間に基づいております。
(3)外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準

2020/03/26 15:00

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法によっております。
なお、自社利用目的のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)、契約関連無形資産については契約期間に基づいております。
4.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準

2020/03/26 15:00

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産 定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物
(リース資産を除く) 附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～15年
工具、器具及び備品 4年～15年
ロ.無形固定資産 定額法によっております。
(リース資産を除く) なお、自社利用目的のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)、契約関連無形資産については契約期間に基づいております。2020/03/26 15:00